大沼竜也私塾 受講規約(2026年秋期・東京実践編)
改定日:2026年9月20日。対象:2026年秋期の新規受講契約。
大沼竜也(以下「主催者」)が提供する私塾の受講条件です。応募前およびお支払い前にご確認ください。
第1条(適用)
- 本規約は、2026年秋期募集で大沼竜也私塾を新たに受講する方に適用します。既存の受講者には、申込時の契約条件を引き続き適用します。
- 申込時の受講内容・料金・期間は、本規約および主催者が契約前に交付する受講案内で確認します。受講案内に本規約と異なる条件を設ける場合は、変更点を明示し、受講者の同意を得ます。
- 本講座はインターネットを通じて申し込む通信販売です。通信販売には原則としてクーリングオフ制度はありませんが、法令により認められる解除等の権利を妨げません。主催者が受け付ける解約・返金は第12条に定めます。
第2条(定義)
- 「本講座」とは、対人支援に関わる方が身体と心理を学び、体験を共有する大沼竜也私塾をいいます。
- 「オンラインコース」とは、第4条のオンライン授業および付随サービスをいいます。「東京実践編」とは、オンラインコースの全内容に、東京での対面実技6回を加えたコースをいいます。
- 「受講者」とは、本規約に同意し、主催者が受講を承認した個人をいいます。
- 「コンテンツ」とは、本講座で提供する映像、音声、テキスト、資料、録画等をいいます。
- 「継続参加・視聴権」とは、第8条に定める、12か月の受講期間後もオンライン授業に参加し、対象コンテンツを視聴できる権利をいいます。
第3条(応募・契約の成立・受講期間)
- 応募フォームへ必要事項を入力して送信してください。応募だけでは契約は成立せず、支払い義務も生じません。
- 主催者が応募内容を確認し、受講いただく方へ受講案内と支払い方法をご案内します。学びたい内容と講座の内容が合わない場合など、受講をお受けできないことがあります。
- 受講契約は、受講案内と本規約に同意し、一括料金または分割払いの初回料金の入金を主催者が確認した時点で成立します。承認せずに受領した料金は全額返金します。
- オンラインの受講期間は2026年10月15日から2027年10月14日までの12か月です。この期間に全48回の授業を提供します。休講日と振替日は別途案内します。
- 東京の対面実技は第4条に記載した6回です。分割払いの支払期間と受講期間は異なります。
- 応募内容に虚偽がある場合、過去に重大な規約違反がある場合、反社会的勢力との関係がある場合など、合理的な理由がある場合は受講をお断りすることがあります。
第4条(受講内容)
- 両コースに、次の内容を含みます。
- オンライン授業:木曜21:00〜22:00、Google Meet、12か月・全48回。前半約30分は症例と身体の知識、後半約30分は対話を基本とします。毎回全員の発言時間を保証する形式ではありません。
- オンライン授業の録画・教材と、塾生が交流する場への参加。
- 個別セッション:受講期間中に45分を1回。日程は相談して決めます。
- 個別DM相談:12か月の受講期間内。回答の時期は内容や運営状況によります。緊急対応の窓口ではありません。
- 水夜身体会・金朝稽古の配信と録画の利用。
- パートナー掲載への申請。掲載には別途審査と本人の同意が必要であり、受講によって掲載が保証されるものではありません。
- 受講期間後の継続参加・視聴権。範囲は第8条に定めます。
- 東京実践編には、次の対面実技6回を追加します。各日13:00〜16:00、上野近辺の会場で行います。
- 2026年11月28日(土)、12月19日(土)。
- 2027年1月23日(土)、2月27日(土)、3月27日(土)、4月24日(土)。
- 東京実践編の定員は最大5名、最少催行人数は2名です。会場の所在地と開催可否は、受講契約前に案内します。開催しない場合の扱いは第13条に定めます。
- 東京では手技を実演し、塾生どうしの練習に助言します。鍼は扱いません。触れる前に場所と目的を説明し、本人の同意を確認します。触れること・触れられることを断る、途中で中止する、見学に変更する、ペア変更を申し出ることができます。
- 受講は国家資格の付与や、特定の治療効果を保証するものではありません。仕事で実践する際は、ご自身の資格と法令上認められる業務範囲に従ってください。
- 扱う症例・部位・教材は、授業の進行と塾生の学習状況に応じて決めます。契約した回数・期間・主要な提供内容を減らす変更は、受講者と合意した場合または法令で認められる場合を除き行いません。
第5条(受講料・支払方法)
受講料はすべて税込です。東京実践編の料金にはオンライン受講分を含みます。
表は横にスクロールできます。
- 支払方法はクレジットカードまたは銀行振込です。カード決済にはSquarespace/Stripeを使用します。振込手数料は受講者の負担です。
- 一括料金または分割の初回料金は、受講開始前に、受講案内に記載する期限までにお支払いください。分割の2回目以降は毎月1回、初回と同日を原則とし、該当日がない月は月末とします。各回の支払日と最終支払日は、契約前の受講案内で提示します。
- 分割払いは受講料総額を12回または24回に分けて支払う方法です。月単位で契約を更新する月額会員制ではなく、所定回数を超えて自動更新しません。24回払いでは12か月の受講期間後も支払いが続きます。解約する場合は第12条に従って精算します。
- 分割総額には本講座の分割払いによる価格差を含み、主催者が別に分割手数料を加算することはありません。カード会社側で分割・リボ払いへ変更した場合の手数料は、カード会社の条件に従います。
- 交通費、宿泊費、任意参加の交流会費、通信費は受講料に含みません。交流会は費用を案内してから参加希望を確認します。必須の別売教材はありません。
第6条(受講環境・欠席)
- オンライン受講には、安定した通信環境、Google Meetが動作する端末、マイク等を用意してください。必要な費用は受講者の負担です。カメラは可能な範囲での使用をお願いします。
- オンライン授業を欠席した場合は録画で学べます。受講者側の通信障害も録画で補います。
- 東京で参加できなかった回数は、次回以降の東京実践編等の対面講義の開催時へ繰り越せます。繰越分の受講料はかかりません。希望する開催日を主催者へ連絡し、定員内で参加日を調整します。繰越期限は設けませんが、将来の開催日時・内容・会場を保証するものではありません。個人のための別日開催は含みません。
- 欠席は解約の申出とはなりません。オンライン授業は録画を提供した回も提供済みとして数えます。東京は実際に対面で受講した回だけを消化済みとし、欠席や録画視聴だけでは繰越回数を減らしません。取りやめる場合は第12条の窓口へ連絡してください。
- 主催者側の事情による中止や日程変更は、第13条・第14条に従います。
第7条(アーカイブおよびコンテンツの利用)
- 主催者はオンライン授業の各回を録画し、受講者がオンラインで視聴できる形で提供します(以下「アーカイブ」といいます)。
- アーカイブの視聴期間は次のとおりです。
- (1) 受講期間中:契約コースに含まれるアーカイブを視聴できます。
- (2) 修了後:第8条の継続参加・視聴権の条件に従います。
- 受講者は、コンテンツの利用にあたり次を遵守します。
- (1) 私的な学習目的にのみ利用すること。
- (2) 第三者に共有、転送、公開しないこと。
- (3) 主催者が許可した場合を除き、録画、録音、スクリーンキャプチャ等による複製をしないこと。
- (4) コンテンツの内容を文字に起こして公開・配布しないこと。
- 主催者は、技術的事情その他の理由によりアーカイブの提供方法(プラットフォーム、フォーマット等)を変更することがあります。
第8条(12か月後の継続参加・視聴権)
- 12か月の受講期間を終えた受講者は、主催者が対象サービスを運営している期間中、木曜のオンライン授業への参加と、私塾・水夜身体会・金朝稽古の配信・録画の利用を継続できます。永久の提供を保証するものではありません。
- 東京実践編の受講者は、今後開催する東京講義について、主催者が受講者向けに提供するアーカイブも継続して視聴できます。視聴期限は設けず、主催者が対象サービスを運営している期間中提供します。収録のない回や、同意・個人情報保護のため収録しない部分は対象外です。
- 個別セッション45分1回とDM相談の提供期間は、初めの12か月です。東京の対面受講権は合計6回です。未受講分は第6条に従って繰り越せます。6回を受講した後の対面参加料は含みません。
- 24回払いの方も12か月後の継続参加・視聴権を利用できます。ただし、契約した残りの分割料金をお支払いいただきます。
- 対象サービス全体を終了する場合は、原則として6か月前までに通知し、ダウンロード可能なコンテンツの案内等、権利と個人情報に配慮した合理的な移行措置に努めます。
- 第12条の解約では、解約したコースまたは部分に対応する参加・視聴権が終了します。東京部分だけの解約では、オンラインの参加・視聴権は続きます。第18条の登録抹消または本人の放棄の申出による場合も、対象となる権利が終了します。
第9条(知的財産権)
- 本講座に関するすべてのコンテンツに関する著作権その他の知的財産権は、主催者または正当な権利を有する第三者に帰属します。
- 受講者は、本規約で明示的に許諾された範囲を超えて、コンテンツを利用(複製、改変、翻訳、出版、頒布、公衆送信等)できません。
- 受講者が本講座で学んだ内容を自身の活動に応用すること自体は妨げません。ただし、コンテンツそのものの再利用や、本講座のメソッドを体系的に再現した教材を作成・販売する場合は、事前に主催者の書面による承諾を得る必要があります。
第10条(禁止事項)
本講座では、次の行為を禁止します。
- セッション中の画面録画、音声録音、スクリーンキャプチャ(主催者が許可した場合を除く)
- アカウント情報を第三者に共有または使用させる行為
- コンテンツの全部または一部を、方法を問わず第三者に提供、公開、販売または配布する行為
- コンテンツを商業目的で使用する行為(主催者の事前の書面による承諾がある場合を除く)
- 他の受講者、主催者、または第三者を誹謗中傷し、名誉・信用を毀損する行為
- 他の受講者に対する宗教、政治活動、マルチ商法等の勧誘行為
- 主催者の事業活動を妨害し、または信用を損なうおそれのある行為
- 法令または公序良俗に反する行為
- その他、主催者が不適切と合理的に判断する行為
第11条(秘密保持)
- 受講者は、セッション中およびコミュニティ内で他の受講者が共有した個人的な体験、身体的・心理的な状態その他のプライベートな情報を、当該受講者の同意なく第三者に開示してはなりません。
- 受講者は、主催者が公開を意図していないセッション内容の詳細、メソッドの具体的手順等をSNS等で公開しないものとします。受講の感想や学びを一般的に共有することは妨げませんが、他の受講者が特定される情報の記載は禁止します。
- 本条の義務は、受講契約の終了後も存続します。
第12条(解約・返金・分割払いの精算)
- 解約は、info@somaticstudiojapan.com または tatsuyaonuma@somaticstudiojapan.com へ、氏名と解約希望コースを記載してご連絡ください。主催者がメールを受信した日を解約日とします。応募だけの段階では、取消料はかかりません。
- 受講者都合で受講契約の全部または東京部分を解約する場合、提供済み部分の受講料と、1回の解約につき事務手数料5,000円を精算します。開始前も開始後もこの方法とし、未提供分の50%を控除する旧夏期の条件は適用しません。手数料は解約する部分の未提供分の金額を上限とし、適用される法令上の平均的な損害を超える部分は請求しません。算定根拠の説明を求められた場合は説明します。
- 精算の基礎金額は、契約した支払方法に応じた税込総額です。東京実践編は次のとおりオンライン部分と東京部分に分けます。個別セッション、DM、教材等について、解約時に別料金を後付けしません。
表は横にスクロールできます。
- 未提供分は「オンライン部分の料金×残りの授業回数÷48」および「東京部分の料金×残りの実技回数÷6」で計算し、合計の1円未満を切り上げます。オンラインは解約メールの受信時点で開始していない回から、既に返金・減額で精算した回を除いた数を残りの回数とします。東京は6回から実際に対面で受講した回数と、既に返金・減額で精算した回数を引き、繰越中の未受講回数も含めます。主催者都合で実施していない回も、提供済みに数えません。
- 全体の解約時の最終負担額は「契約総額-未提供分+第2項の手数料」です。過去に返金・減額で精算した回がある場合は、その精算額を契約総額から差し引いて計算します。既払金は入金累計から返金済みの額を引いた金額とします。既払金が最終負担額を上回れば差額を返金し、下回れば差額のみを請求します。未提供分がない場合は追加の解約手数料はかかりません。
- 分割払いは解約の連絡を受けた後の通常請求を停止し、前項の精算額だけを計算します。停止処理と入れ違いで決済された額も既払金に含め、二重請求をしません。決済停止だけを理由に未提供分を一括請求することはありません。
- 東京部分だけを解約しオンラインを続ける場合は、東京の未提供分から第2項の手数料を差し引いた額を返金または残りの請求額へ充当します。同じ解約で手数料を二重に控除しません。残額と支払予定を改めて通知します。
- 精算の内訳と請求停止を確認のうえ、返金額を確定してから14日以内に、元の決済方法または合意した銀行口座へ返金手続きを行います。主催者側の返金手数料は別途差し引きません。実際の着金日はカード会社・金融機関により異なります。
- 支払いが滞った場合は催告し、催告後14日以内に支払いがない場合はアクセスを一時停止することがあります。停止後さらに30日以内に支払いがない場合は契約を解除し、本条に従って精算します。
- 主催者による不開催・終了の場合は第13条・第17条に従い、解約手数料を控除しません。法令に基づく解除・返金その他の権利を、この規約によって制限しません。
第13条(日程変更・東京の開催中止)
- 主催者の体調不良、災害、使用サービスの障害等により開催が困難な場合は、速やかに連絡し、原則として振替日を案内します。変更が事前に分かる場合は、原則3日前までに通知します。
- オンラインの振替を期間内に行えない場合は、受講者と相談して提供期間を延長するか、未提供分を返金します。
- 東京の日程を主催者が変更し、代替日に参加できない方には、その回の東京受講料を返金または残額から減額します。振替開催ができない場合も同様です。録画だけの提供で対面実技を提供済みとは扱いません。返金・減額で精算した回の対面受講権は終了し、その回を重ねて繰り越すことはできません。
- 人数不足や会場の確保ができない等の理由で東京6回自体を開催できない場合は、受講開始前に案内します。東京を希望する方は、オンラインへ変更するか、受講全体を取りやめるかを選べます。契約後にこの事態が生じた場合、オンラインへ変更する方は東京部分の全額を精算し、全体を取りやめる方は既払金を全額返金します。いずれも手数料を控除せず、不要となる分割請求を停止します。
- 一部実施後に残りの回を中止する場合、または対面講義の開催を終了し繰越分を提供できなくなった場合は、未提供分を第12条の料金配分と回数で精算します。主催者の債務不履行等により、法令上これと異なる請求が認められる場合はその定めに従います。
第14条(通信障害)
- 主催者側の通信障害でオンライン授業を続けられない場合は、速やかに通知し、復旧または振替を行います。録画・補足資料による代替は受講者と合意した場合に行います。
- 受講者側の通信障害は録画で補います。第三者サービスの障害時も合理的な代替手段を検討します。損害に関する主催者の責任は第16条に従います。
第15条(個人情報の取扱い)
- 主催者は、本講座の運営にあたり取得する受講者の個人情報(氏名、メールアドレス、決済情報等)を、関連法令に従い適切に管理します。詳細は別途定めるプライバシーポリシーによります。
- 主催者は、受講者の個人情報を、本講座の提供・運営、連絡・通知、料金の請求・決済処理、関連サービスの案内(配信停止の希望時は速やかに停止)、講座改善のための統計データ作成の目的で利用します。
- 主催者は、法令に基づく場合を除き、受講者の同意なく個人情報を第三者に提供しません。ただし、決済処理に必要な範囲で Squarespace/Stripe に情報を提供することについて、受講者はあらかじめ同意するものとします。
- オンライン授業の録画には受講者の映像・音声が含まれる場合があります。収録と塾生向け共有の範囲を事前に説明し、同意を確認します。映らない・発言部分を収録しない等を希望する方には、合理的な範囲で対応します。東京の実演・説明を録画する場合は、映る方の同意を別に確認します。個人的な相談とペア実技は原則として録画しません。一般公開に使用する場合は、学習用の収録とは別に同意を得ます。
第16条(成果・安全・損害への対応)
- 主催者は学びを支えるよう努めますが、特定の治療効果、心身の改善、収入、資格取得その他の成果を保証しません。本講座は学習の場であり、疾病の診断や治療の提供を目的としません。
- 実技は無理のない範囲で行い、痛みや違和感があれば直ちに中止してお知らせください。主催者も安全に配慮して進行します。
- 主催者の責めに帰すべき事由により損害が生じた場合は、法令に従って責任を負います。本規約は、主催者の責任を一律に免除したり、法令に反して制限したりするものではありません。
第17条(サービスの停止・終了)
- システム保守、災害、主催者の重大な健康上の事情等により、一時停止する場合があります。その際は速やかに状況と対応を案内します。
- 主催者が受講期間中に講座を終了する場合は、第12条の料金配分に基づいて未提供分を精算し、返金または残りの請求額を減額します。解約手数料はかかりません。法令上認められるその他の請求を妨げません。
- 12か月後の継続サービス全体を終了する場合は、第8条第5項に従います。
第18条(受講資格の取消し)
- 重大な規約違反、他の受講者への迷惑行為などがある場合、主催者は理由を通知し、原則として改善を求めます。改善されない場合は受講資格を取り消すことがあります。安全の確保が急を要する場合は、直ちに参加を停止することがあります。
- 契約を解除する場合は第12条に基づき精算します。違反による損害の賠償については法令に従い、既払金を一律に没収する扱いにはしません。
第19条(反社会的勢力の排除)
- 受講者は、反社会的勢力に該当せず、これらと関係を持たず、暴力的または不当な要求をしないことを表明します。
- 違反が判明した場合は、主催者は直ちに契約を解除できます。精算および損害賠償は法令に従います。
第20条(規約の変更)
- 規約は、法令で認められる場合または受講者と個別に合意した場合に変更します。
- 変更内容と効力発生日は、原則として14日前までに通知します。料金の増額、提供内容の削減等の重要な変更は、法令で認められる場合を除き、個別の同意を得ます。
- 通知後も受講を続けたことだけをもって、不利益な重要事項の変更へ同意したものとは扱いません。
第21条(分離可能性)
本規約のいずれかの条項またはその一部が、消費者契約法その他の法令等により無効または執行不能と判断された場合であっても、その他の条項および残りの部分は引き続き完全に効力を有します。
第22条(準拠法および管轄裁判所)
- 本規約の解釈および適用は、日本法に準拠します。
- 本規約に関する一切の紛争については、仙台地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。
第23条(協議)
本規約に定めのない事項または本規約の解釈に疑義が生じた場合は、主催者と受講者が誠意をもって協議し、円満な解決を図ります。
運営者:大沼竜也(somatic studio)。
お問い合わせ・解約:info@somaticstudiojapan.com / tatsuyaonuma@somaticstudiojapan.com。
募集ページ / 特定商取引法に基づく表記 / プライバシーポリシー。